このDVDの収録内容をご紹介すると…
第１部 訪問診療 医療事務の基礎知識／歯科訪問診療料とその加算
１．保険請求の基本のキホン
- 訪問診療の対象患者の条件
- 要介護の原因疾患
- 訪問診療へ行ける範囲
- 訪問先は寝泊まりするところ
- 通所施設へは訪問できない
- 歯科訪問診療における基本的考え方（2004年）
- 訪問診療の保険請求
- 訪問診療の保険請求先
- 介護保険を使うケース
- 介護認定を受けている在宅患者の注意点
- 訪問診療の受付時の確認事項
- 訪問診療の前の確認 フェイスシート
２．訪問歯科診療特有の点数の理解
- 訪問診療に関わる医療保険 点数俯瞰図
- １）歯科訪問診療料＜歯訪＞
- 歯科訪問診療料を算定できないケース
- 図解：歯科訪問診療料
- 歯科訪問診療料
- ① 訪問先の注意点
- 同一建物居住者とは
- 例外① 同居する同一世帯のケース
- 例外② 歯科標榜の保険医療機関への訪問診療
- 例外③ 特別の関係にある保険医療機関等への訪問
- 「特別の関係」とは
- ② 診療時間の注意点
- 診療時間に含めない時間
- 同一日に同一患者に複数回訪問
- ③文書関連
- 歯科訪問診療料算定時の診療録・レセプト記載
- 歯科訪問診療の診療録への記載事項
- 診療時の患者の状態等の書き方（通院困難理由）
- 認知症高齢者の日常生活自立度
- 寝たきり度・障害高齢者の日常生活自立度
- 訪問先の記載事例
- レセプト摘要欄 記載事例
- 歯科訪問診療の文書提供
- 提供文書の例
- レセプト摘要欄 記載事例
- ２）歯科訪問診療料に係る加算
- 訪問歯科診療特有の点数の理解
- 歯科訪問診療料と加算
- ① 診療時間加算
- レセプト摘要欄 記載事例
- ② 歯科診療特別対応加算
- 著しく歯科診療が困難な者
- レセプト摘要欄 記載事例
- ③ 緊急・夜間・深夜 歯科訪問診療加算
- レセプト摘要欄 記載事例
- ④ 地域医療連携体制加算
- レセプト摘要欄 記載事例
- ⑤ 歯科訪問診療補助加算＜訪補助＞
- ⑥ 在宅歯科医療推進加算＜在推進＞
- 施設入所者や入院患者は対象外
- ⑦ 歯科訪問診療移行加算＜訪移行＞
- 訪問診療の一連の診療での外来受診は対象外
- ⑧ 通信画像情報活用加算＜ICT加算＞
- 患者が入院した場合は、観察日から6月以内は算定可
- リアルタイムで口腔内の画像を撮影できる装置
- 口腔内を観察した日から起算して2月以内
- 歯科衛生士の居宅療養管理指導費を算定した場合でも算定可
- ⑨ 在宅医療DX情報活用加算１・２＜在DX１・在DX２＞
- ⑩ 歯科訪問診療時の処置・手術・歯冠修復・欠損補綴の加算
- A）訪問診療患者に対する処置、手術、歯冠修復、欠損補綴に係る加算
- B）著しく歯科診療が困難な者に対する処置、手術、歯冠修復、欠損補綴に係る加算
第２部 訪問診療特有の医療保険の算定項目
１．訪問診療に関する申請・届出
- 歯科訪問診療を行う医療機関の形態
- 訪問診療に関する申請・届出の確認
- 歯科点数票の初診料の注１に規定する施設基準（院内感染防止対策に関する施設基準）
- 届出に関する事項
- 院内感染防止対策に関する施設基準
- 歯科訪問診療料の注１５に規定する基準
- 施設基準の届出を行わない場合の「注１５」に規定する歯科訪問診療科＜歯訪診＞
- 在宅療養支援歯科診療所（歯援診）の基準
- 在宅療養支援歯科診療所の届出記載事項
- 研修の実施主体・開催時期
- 依頼による歯科訪問診療の算定実績
- 後方支援の機能を有する別の保険医療期間
- 歯援診１の施設基準について
- 歯援診の評価
- 在宅歯科医料専門の保険医療機関の開設要件
- 在宅医療のみを実施する医療機関について
- 口腔管理体制強化加算の施設基準
- 届出に関する事項
- 口腔管理体制強化加算の点数
- 口管強の所定の研修内容
- 口管強の所定の研修は不足分の研修を受講すれば良い
- 3年以内に受講した研修
- 施設基準に応じた評価の一覧
２．訪問歯科診療特有の点数の理解
- 訪問歯科診療特有の点数の理解
- １）訪問歯科衛生指導料＜訪衛指＞
- 図解：訪問歯科衛生指導
- 訪問歯科衛生指導料＜訪衛指＞
- 同一建物と単一建物の違い
- 単一建物診療患者とは
- 単一建物診療患者の例外① ユニットが3以下のグループホーム
- 単一建物診療患者の例外② 複数病棟のある病院のケース
- 単一建物診療患者の例外③ 同居する同一世帯のケース
- 単一建物診療患者の例外④ 戸数の10%以下又は20戸未満のケース
- 「当該建築物」とは
- 月の途中で人数が増えた場合（予定分）
- 月の途中で人数が増えた場合（転居）
- 月の途中で人数が減った場合
- 歯科衛生士の単独訪問
- 訪問歯科衛生指導のレセプト記載内容
- レセプト摘要欄 記載事例
- 義務文書『訪問歯科衛生指導内容説明書』
- 複数名訪問歯科衛生指導加算＜複訪＞
- ２）歯科疾患在宅療養管理料＜歯在管＞
- 歯科疾患在宅療養管理料
- 歯科疾患在宅療養管理料の管理計画
- 歯科疾患在宅療養管理料と加算
- ① 文書提供加算＜文＞
- 歯科疾患在宅療養管理料に係る管理計画書
- ② 在宅総合医療管理加算＜歯総医＞
- ③ 在宅歯科医療連携加算＜在歯連＞
- ④ 在宅歯科医療情報連携加算＜歯情連＞
- 在宅歯科医療情報連携加算 算定要件
- みなし歯在管
- 在宅医療管理指導で歯在管の算定とみなす場合
- 在宅等療養患者専門的口腔衛生処置＜在口衛＞
- 歯科衛生士等が行う場合の（介護予防）居宅療養管理指導費を算定した日に在宅等療養患者専門的口腔衛生処置は算定できない
- 機械的歯面清掃処置＜歯清＞
- 非経口摂取患者口腔粘膜処置＜非経口処＞
- ３）在宅患者歯科治療時医療管理料＜在歯管＞
- 在宅患者歯科治療時医療管理料＜在歯管＞
- 対象となる歯科治療
- 在宅患者歯科治療時医療管理料 算定の注意点
- レセプト摘要欄 記載事例
- ４）在宅患者訪問口腔リハビリテーション指導管理料＜訪問口腔リハ＞
- 在宅患者訪問口腔リハビリテーション指導管理料
- 在宅患者訪問口腔リハビリテーション指導管理料＜施設基準による加算＞
- 摂食機能障害を有する患者とは
- 無歯顎者も訪問口腔リハの対象になる
- 訪問口腔リハの算定に嚥下機能検査の実施は必ずしも必要ではない
- 訪問口腔リハと訪衛指の同日算定は可
- 開始にあたって行うこと
- 在宅患者訪問口腔リハビリテーション指導管理料の管理計画
- 指導管理の内容
- ケース別の評価と検査
- 口腔機能低下症患者の場合
- 摂食機能障害に対する訓練等
- 居宅療養管理指導費を算定可能な患者にも訪問口腔リハは算定できる
- ５）小児在宅患者訪問口腔リハビリテーション指導管理料＜小訪問口腔リハ＞
- 小児在宅患者訪問口腔リハビリテーション指導管理料
- 開始にあたって行うこと
- 管理計画に作成にあたっては
- ① 小児在宅歯科医料連携加算＜小在歯連＞
- ６）在宅歯科栄養サポートチーム等連携指導料＜NST＞
- 在宅歯科栄養サポートチーム等連携指導料
- NSTは、歯在管、訪問口腔リハ、小訪問口腔リハの算定日と別日でも算定可能
- レセプト摘要欄 記載事例
- ７）在宅患者連携指導料
- 図解：在宅患者連携指導料
- 在宅患者連携指導料
- ８）在宅患者緊急時等カンファレンス料
- 図解：在宅患者緊急時等カンファレンス料
- 在宅患者緊急時等カンファレンス料
- 情報通信技術を用いたカンファレンス
- ９）摂食機能療法
- 摂食機能療法
- 摂食機能療法算定の注意点
- １０）周術期・回復期関連
- 周術期等の算定項目のイメージ
- 図解：周術期等口腔機能管理
- ① 周術期等口腔機能管理計画策定料＜周計＞
- 周術期等口腔機能管理計画策定料
- 周術期等口腔機能管理計画策定料 管理計画書の内容
- う蝕や歯周病等がない場合等の病名は「術後合併症」でよい
- 周術期口腔機能管理の傷病名は「周術期口腔機能管理中」でもよい
- 手術を実施する病院に歯科があっても周計は算定できる
- 周計は双方では算定できない
- 周計と周術期口腔機能管理料の同日算定可
- 周計は術後でも算定できる
- 管理計画書・管理報告書の様式は定められていない
- ② 周術期等口腔機能管理料＜周Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ＞
- 周術期等口腔機能管理料
- 同月算定不可
- 周術期等口腔機能管理料（Ⅰ）（Ⅱ）における口腔機能管理
- 管理報告書
- 患者の状況×手術を行う保険医療機関
- 緊急手術の場合
- 歯科訪問診療で行う場合
- 管理計画書の策定と管理を実施する保険医療機関が異なる場合
- 努力義務
- 周Ⅲ、Ⅳの長期管理加算 50点
- 初めて算定する場合
- 他の保険医療機関で周計を算定している患者の場合
- 周術期等口腔機能管理料（Ⅲ）及び（Ⅳ）を算定する場合
- がん等に係る手術を実施する患者について、一連の治療において手術の前後に放射線治療又は化学療法を実施する場合
- 一連の治療での周計（Ⅲ）と（Ⅳ）の同日算定
- 周術期等口腔機能管理計画策定料を算定した日の属する月から起算する
- 他の保険医療機関から提供された場合は周術期等口腔機能管理計画策定料の管理計画書で起算月を確認する
- ハイケアユニットや脳卒中ケアユニットで治療を行っている患者も周Ⅲの対象
- 周術期等における口腔機能管理のイメージ（病院に歯科がない場合）
- 周術期等における口腔機能管理のイメージ（病院に歯科がある場合）
- ③ 周術期等専門的口腔衛生処置＜術口衛＞
- 周術期等の算定項目のイメージ
- 周術期等専門的口腔衛生処置＜術口衛＞
- 術口衛と訪衛指は同日算定可
- 術口衛２の傷病名は「口腔粘膜炎」
- 口腔粘膜保護材の追加が必要になった場合、特定保険医療材料料のみ算定可
- 術口衛１と術口衛２の同月算定可
- ④ 回復期等口腔機能管理計画策定料＜回計＞
- 回復期等口腔機能管理計画策定料
- 管理計画書
- 依頼文書が不要なケース
- 管理計画書の提供が不要なケース
- 努力義務
- ⑤ 回復期等口腔機能管理料
- 回復期等口腔機能管理料
- 管理報告書
- う蝕や歯周病等がない場合等の傷病名は「回復期等口腔機能管理中」でよい
- ⑥ 回復期等専門的口腔衛生処置
- 回復期等専門的口腔衛生処置＜回口衛＞
- 11）診療情報関連
- 図解：診療情報提供料（Ⅰ）
- 診療情報提供料（Ⅰ） 250点＜情Ⅰ＞
- 診療情報提供料（Ⅰ）注6の加算
- 検査・画像情報提供加算
- 診療情報提供料（Ⅱ）＜情Ⅱ＞
- 電子的診療情報評価料＜電診情評＞
- CD-ROMの提供では電診情評は算定できない
- 電診情評は1回の診療情報提供に対し1回の算定
- 診療情報等連携共有料
- 情共は特別の関係にある保険医療機関に対しての場合は算定できない
- 連携強化診療情報提供料＜連情＞
- 必ず文書で得る必要はないが、診療録には記載する
- 単に受診した旨の文書提供で算定できるか
- 受診予定が明らかでない場合は算定不可
- 予約日に患者が受診しなかった場合でも算定可
- 12）退院時共同指導料
- 図解：退院時共同指導料１
- 退院時共同指導料１・２
- ビデオ通話による退院時共同指導
- 義務文書『退院時共同指導内容説明書』
- 保険医療機関との連携と報酬
- 13）その他
- 歯科口腔リハビリテーション料３
- 根面う蝕管理料
第３部 介護保険の算定／事例研究
１．医療保険と介護保険の給付調整
- 医療保険と介護保険の給付調整
- 医療保険と介護保険の算定調整１
- 医療保険と介護保険の算定調整２
- 介護保険が優先される訪問先
- １）居宅療養管理指導
- 介護報酬の算定構造一覧
- 居宅療養管理指導の対象者
- 介護状態区分と居宅療養管理指導
- 居宅療養管理指導の算定開始にあたって
- 介護保険施設等における歯科医療について
- 介護保険の居宅療養管理指導に関する書類
- 居宅療養管理指導 運営規定
- 居宅療養管理指導 重要事項説明書
- 居宅療養管理指導の加算
- ２）歯科医師居宅療養管理指導費（歯科医師介護予防居宅療養管理指導費）
- 図解：歯科医師が行う居宅療養管理指導
- 歯科医師が行う居宅療養管理指導（月2回まで）
- 複数の歯科医師が行う場合
- ① ケアマネジャーに対する情報提供
- ケアマネジャーへの情報提供（別添様式２）
- 月複数回実施の場合のケアマネジャーへの情報提供
- ケアマネジャーによるケアプランの作成が行われていない場合
- ② 利用者・家族等に対する指導又は助言
- 作成文書
- 算定日について
- ３）歯科衛生士等居宅療養管理指導費（歯科衛生士等介護予防居宅療養管理指導費）
- 図解：歯科衛生士が行う居宅療養管理指導
- 歯科衛生士が行う居宅療養管理指導
- 歯科衛生士の単独訪問
- 算定の注意点
- 歯科衛生士が行う居宅療養管理指導のプロセス
- 実地指導に係る記録（別添様式３）
- 歯科衛生士等がおこなう事務作業と報告
- 月の途中からの医療保険から介護保険への給付変更について
- ４）単一建物居住者
- 単一建物居住者とは
- 住所と居住場所が異なる場合
- 2回に分けて実施する場合
- 同じ建物に居宅容量管理指導を算定しない利用者がいる場合
- 要介護者、要支援者1人ずつの訪問
- 単一建物居住者の例外
- 単一建物居住者の例外①-1 同居する同一世帯のケース
- 単一建物居住者の例外①-2 同居する同一世帯のケース
- 単一建物居住者の例外② ユニットが3以下のグループホーム
- 単一建物居住者の例外②-1 グループホームと集合住宅が併存する場合
- 単一建物居住者の例外②-2 グループホームと集合住宅が併存する場合
- 単一建物居住者の例外③ 戸数の10%以下又は20戸未満のケース
- 月の途中で人数が減った場合
- 月の途中で人数が増えた場合
- 建物について
- ５）居宅療養管理指導の診療録記載方法
- 居宅療養管理指導の診療録記録
- 診療録１号用紙の記載
- 診療録２号用紙の記載
- ６）居宅療養管理指導費の請求方法
- 介護報酬の保険請求先
- 請求方法
- 介護事業所番号の構成
- 都道府県番号（介護事業所番号の頭2桁）
- 介護レセの構成
- 使用する様式
- 介護保険被保険者証見本
- 介護保険負担割合証見本
- 公費負担者番号と公費受給者番号が確認できる書類見本
- 様式第一 「介護給付費請求書」
- 様式第二 （要介護１〜５の方用）
- 様式第二 （要支援１・２の方用）
- 介護給付費明細書の書き方１
- 介護保険証からの転記箇所
- 介護保険証からの転記（１）
- 介護保険証からの転記（２）
- 公費番号の転記
- 公費
- 利用者負担の早見表（保険・公費）
- 生保併用と生保単独
- 介護給付費明細書の書き方２−１
- 介護給付費明細書の書き方２−２
- 介護給付費明細書の書き方３−１
- 介護給付費明細書の書き方３−２
- 介護給付費明細書の書き方３−３
- 介護給付費請求書 『様式第一』の計算方法
- 介護給付費請求書 保険請求欄
- 介護給付費請求書 公費請求欄
- 居宅療養管理指導費の一部負担金の請求方法
- ７）介護レセプトの返戻対処方法
- 介護保険のレセプトを提出した後に誤りに気付いたときの対応
- 介護保険の返戻
- 請求明細書・給付管理票返戻（保留）一覧表
- 介護レセプトの返戻事例
- 介護保険の返戻の主なチェックポイント
- 介護レセプトの返戻理由 12PA
- 介護レセプトの返戻理由 12SAとASSA
２．介護事業の算定する口腔関連の加算と歯科医院の協力・連携
- 介護事業所が算定する口腔関連の加算
- 介護サービスと口腔関連の項目
- 口腔関連の項目と歯科の協力
- 歯科が算定すると介護事業所が算定できなくなる加算
- １）口腔衛生の管理体制（基本サービス）
- 口腔衛生の管理体制について
- 口腔衛生の管理体制の整備にかかる実務
- 口腔衛生管理体制計画書に記載すべき事項
- 【口腔の健康状態の評価】
- 情報を提供された歯科医療機関における対応
- ２）口腔衛生管理体制加算
- 口腔衛生管理体制加算
- 口腔ケアに係る技術的助言及び指導
- 口腔衛生管理体制加算（口腔衛生の管理）に関する書類
- 口腔衛生管理体制加算についての計画
- 口腔衛生管理体制加算についての助言の記録例
- 口腔衛生管理体制加算の助言指導は歯科訪問診療の実施時間以外に行う
- 歯科衛生士の雇用は、施設でも協力歯科等などいずれでも可
- 助言指導は協力歯科以外でも可
- 当該月に1日でも在所していれば算定可
- 口腔衛生管理体制計画は施設ごとに作成する
- ３）口腔衛生管理加算
- 口腔衛生管理加算
- 口腔衛生管理加算 様式（実施計画）
- 基本情報の下に記載されている文言
- 歯科衛生士は施設職員に限定されない
- 同時に複数人に口腔ケアを行なった場合は算定できない
- 月途中からの入所者であっても月2回以上の実施が必要
- 同日の午前と午後に口腔ケアを行なっても、1日分となる
- 入所者又は入院患者の口腔ケアマネジメントに係る計画は施設ごとに作成する
- 口腔衛生管理加算の実施計画は利用者毎に作成する
- ４）経口移行加算
- 経口移行加算
- 栄養ケア・経口移行・経口維持計画書
- ５）経口維持加算
- 経口維持加算（Ⅰ）
- 経口維持加算（Ⅱ）
- 施設に勤務している歯科医師に限定していない
- 管理栄養士や看護士の配置は必須ではない
- 6月を超えた場合の検査は、必要に応じて対応する
- 水飲みテストは、窪田の方法を参照
- 歯科医師の関与や配置は必須ではない
- ６）口腔連携強化加算
- 口腔連携強化加算
- 口腔連携強化加算にかかる実務
- ７）口腔機能向上加算
- 口腔機能向上加算
- ８）口腔・栄養スクリーニング加算
- 口腔・栄養スクリーニング加算
カルテ・レセプト事例集
- カルテ・レセプト事例１
グループホーム、同一建物居住者（2人以上3人以下）、P、義歯フテキ、認知症・廃用性症候群、介護認定あり、公費併用（生保）、著しく歯科診療が困難、口腔バイオフィルム感染症 - カルテ・レセプト事例２
自宅、同一建物居住者以外（1人）、P、脳梗塞後遺症、介護認定あり、同月に訪問と外来が混在 - カルテ・レセプト事例３
特養、同一建物居住者（2人以上3人以下）、義歯ハセツ、義歯フテキ、重度の認知症、NST2
などなど。
このDVDを観ることで得られることは…
- 医療保険・介護保険の知識をアップデートできます
- 保険請求に関する日頃の悩みや不安を解消でき、ストレスが軽減されます
- 算定漏れや返戻を防ぐことができ、収益性がアップします
- 介護事業所やケアマネに寄り添った対応ができるので、信頼性が高まって患者紹介につながります
- 施設・対象区分や加算・算定ルールなどの要点がまとめられているので日常業務に役立つだけでなく、院内勉強会の資料にも活用できます
などとなっています。